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こんにちは。ポルソナーレの田原です。 日本人の広義、狭義の認知症（痴呆症）の社会現象について。
谷川うさ子
2021/11/02(火)20:05
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━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ポルソナーレ自己カウンセリング研究会・ニューズレター ポルソナーレ・カウンセリング・ゼミ会員に特化した特別の個人指導通信 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ 日本人の脳の働き方がつくる認知症の予防・改善のための実践実技をレクチュアします！ ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ 谷川うさ子からあなたへの真実の愛のメッセージ!! 発行責任・全日本カウンセラー協会・ポルソナーレ指導本部＝田原克拓 （第１期・963号） （令和3年11月3日） ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ こんにちは。ポルソナーレの田原です。 日本人の広義、狭義の認知症（痴呆症）の社会現象について。 政府系の「自殺白書」の発表によれば「２０２０年」の日本人の自殺者できわだっているのは「２０代」「３０代」の女性の自殺者が増えている、ということでした。 （前年比１５・４％増で、７，０２６人）。 主な理由は「経済的な問題」です。 収入がない、仕事が無くなった、などのようです。 この白書の発表は「２０２０年」であるので、「アフターコロナ」の現在は「中小企業」「飲食業など零細企業」などの借金の倒産、廃業にともなう雇用の喪失、あるいは、「コストプッシュ型のインフレ」の現象で「実質賃金の低下」などの「貧困経済」で「１日の１食の食生活」などが自殺や、生活保護者の増加、などが予測されています。 「島倉大輔」（経営コンサルタント）は「政府の経済政策」がに根本の問題がある、と一貫して批判しています。 政治の政策のレベルではそのとおりではあるのですが、日本人の「脳の働き方」（日本語の動詞文の生成の言語野）をみれば、かならずしも政府にすべての「責」があるものではない、というのがポルソナーレの見解です。 「母系制」をつくる女性の動詞文の「行動の仕方」は、仕事や、社会の規範に関わる「行動」の「言葉」を「そういうものは存在しない」と認識しています。 はじめから「広義と、及び、狭義の認知症」を抱えてきているのです。 政治は、この母型制の「意思」をよく反映していて、「利権」を動機にして「愚民政策」をおこなっているにすぎません。 |