みなさま、こんにちは。ポルソナーレの谷川うさ子さんです。

　昨年の11月から日本経済は、景気がよくなっているかのような報道がつづいています。株価が値上り、円安の効果でトヨタに典型的な輸出企業の収益が大幅に回復しているからです。これは「アベノミクス」といわれる「金融緩和策」と「景気刺激策」（公共事業にマネーを投入していることです）によります。アメリカの金融緩和政策で、投機的マネーのヘッジファンドが行き場を求めて、日本の輸出企業（ファーストリテイリング など）の株を買っているために、「バブル現象」が起きているのが、好景気の印象を与えています。

　しかし、アメリカも日本の経済も、企業の実需にある実体経済には変化がなく、日本の場合は「貿易赤字」と「経常収支の赤字」がつづいています。今の「バブル経済現象」は、株を所有している会社の「含み資産」といわれる資産が膨張しているだけの「好景気」です。日本経済の潜在成長力や企業の業績に「景気が良くなったという変化」はなく、ただひたすら「マネーが膨張しつづけるだろう」という「バブル＝期待＝投機」だけの好景気です。

　予想では「平成25年度中」か「平成26年度」にはアメリカの金融政策が転換して、「ファンドマネー」が収縮して、再び不況（デフレ型不況）が起こるだろうといわれています。

　お話したいことは、「ニートが63万人」「社会的孤立無業者が162万人」「職探しをしている人を入れると256万人」といわれている経済の社会現象はこれからも続いていく、つまり好景気による緩和はない、ということです。

　しかし、アメリカの高失業率（８％）は、シェールガスの輸出にともなって仕事の「ミスマッチ」を残して６％台までは減少すると見込まれています。

　日本人のいわゆる失業、無職状態は、「リーマンショック」にともなう世界市場の縮小に直接の原因がありますが、根本的には、日本人の一人一人に共通する「ものの考え方」（性格及び脳の働き方）に構造的な問題があることに起因しています。

　それは、「男性はコルサコフ健忘症」「女性はピック病」という、記憶障害と痴呆症の脳の働き方のことです。おそらく国民病と呼んでもいい病気がつづいているのです。

　ポルソナーレの見解では、日本人の心や精神の病は、全て、どういうものでも脳の言語野が「３分の１」しか働いていないことに起因しています。左脳・ブローカー言語野が「３分の１」しか働いていなくても、普通の生活や仕事は可能なので、命じられたり指示されると普通におこなうことができます。
　しかし「３分の２」が全く働いていないので、ここから痴呆に向かっていきます。最近の「この人のこういうところは変だ」ということに気がつくことがあるとすれば、それは、男性は、「コルサコフ健忘症」をあらわしているし、女性は、ピック病をあらわしているのです。